2021～2023年度経済見通し 基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）4月号[vol.301]|ニッセイ基礎研究所
【簡易要約】
GDP成長率
- 資源価格の高騰により国内企業、家計の実質購買力は低下
- 国内需要の下押し圧力となる
- 世界経済全体が急減速する可能性もあり、日本経済は当面下振れリスクの高い状態が続く
実質GDP成長率は2021年度が2.3%、2022年度が2.1%、2023年度が1.7%と予想
コアCPI上昇率
- コアCPI上昇率（生鮮食品を除く総合）は、2022年中は2%前後の推移と予想
- ただし、物価上昇のほとんどは、原材料価格を販売価格に転嫁したもの
- 賃上げ率は、ベースアップでみればゼロ%台の低い伸びにとどまる見込み
コアCPI上昇率は、2021年度が前年比0.1%、2022年度が同1.9%、2023年度が同0.8%と予想
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日本もいよいよ物価上昇が本格的になり、毎年2％の物価上昇率が継続するか気になってました。
結果的には、一時的に2％近くまで行くも、急激な上昇は継続しないだろうとの見込みです。
ワインから日本酒、パンからお米のようにすれば、食費も抑えられますし、野菜も一部は室内のLED等などによる工場栽培で国産で大量生産されてますし、持ち堪えられそうです。
逆にサーモンやタコ、小麦、もしくは海外ブランドバックやiPhoneなどは、海外からの輸入品は資源価格の上昇分を大きく受けるでしょうから、今まだ在庫があるうちに楽しんでおくのが良さそうです。
仮にインフレは一時的であったとしても、為替の影響もあり米経済がよっぽどヒドいことにならない限りは、年内130円、中期では150円を目指す展開も考えられますので、対海外の購買力は確実に落ちてくると考えられます。
資産形成という意味では、
- 外貨建ての資産、海外への投資を積極的に行うこと
- 消費は国産の割合を高め、支出を抑えること
- 輸入品の娯楽は、早いうちに楽しんでおくこと
などが有効でしょうか。
とはいえ、お金があれば家計の範囲で自由に使えますので、稼ぎと投資である程度増やしておければ、日常生活で困ることは少なくて済みますね。
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