31年間で平均19%のリターンを出すヘッジファンド王者が予見する未来 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）
【簡易要約】
ケン・グリフィン氏
- 先見性と数学、テクノロジーを駆使し、過去31年間の年間平均リターン19％の世界屈指の資産運用会社・シタデル
- それを率いるケン・グリフィン氏が近年、ニュースを賑わしている
グリフィン氏の今後の見立て
- 各国の再軍備の恩恵を受ける株として、防衛株とエネルギー株を挙げる
- しかし、これは状況を短期的に見た場合の話
- 長期的では、“ブラックスワン（黒い白鳥）”の群れが迫っているとの考え
- つまり、いくつもの衝撃の大きい予測不能な事態が起こり得る
大きな不安「ドルの武器化」
- ドルが基軸通貨の世界の金融システムに長期にわたる影響を及ぼすと予測
- 「ドルの武器化」の先触れ
- 中国、ロシア、イラン、ブラジルが形成する貿易圏による基軸通貨の非ドル化
- 米国の企業や投資家が急成長市場から排除される事態に変貌し得る
- 米国が技術的優位を誇る時代の終焉に向かわせる種をまいてしまった
-
ロシアや中国に米国の技術へのアクセスを認めなければ、彼らは別の解決策を探すようになるだけ
非ドル化の影響とは
- 世界中の主要な買い手が米国債や他のドル資産から手を引いた場合、今後長きにわたって穴埋めしなければならない
- そうなると、社会保障や研究開発、教育やインフラに投資能力が奪われる
- 中国がドルではなく人民元での支払いを要求するのも時間の問題かも
投資家たちの心構え
- 投資家は物価の急上昇に動揺すべきではない
- 最良の長期投資の対象は、革新的で急成長している米国のテクノロジー企業
- ビットコインに関しては懐疑的
- しかし、グリフィン氏はすでに、暗号資産投資家勢を出し抜いている
～～～～～
昨日は、下記で今後のUSドルに期待する流れでしたが、本日はForbesの記事で反論。
つまり、反欧米の国々がドルを締め出した場合、日本はお隣中国との取引に人民元を使用しなければならなくなります。
そして人民元建ての資産は、何かのタイミングで没収されかねないリスクも抱えることになります。
しかし、ドル資産以外で適切な投資先として他の国が思い浮かぶ訳でもなく、ユーロで欧州に投資しようにもかなり厳しい状況です。
米国経済は人口動態からしても今後の見通しは世界的にポジティブです。
しかし、グローバル経済が今まで通り回らなくなるとしたら、その分のマイナス分は欧米諸国で引き受けなければならなくなります。
その分の巨額の損失補填で長期間、再投資ができなくなる訳です。
そして、その間にブラジル・インドなどの国が急激な成長を遂げようとしています。
日本でいったらgunosy社は今まで以上に大きなリスクとリターンを抱えることになります。
個人投資家にとっては難しい局面ですが、長期の視点に立つのであれば、成長をけん引するテクノロジー銘柄が正解なことに変わりはありません。
しかし、世界分断の痛みを引き受けた後の話となりそうです。
我々としましては、相場のトレンドとは関係なく利益を上げる仕組みの年率30％を目指す、信用ロボアドを推奨するばかりです。
世界経済の成長とは別の観点で、オルタナティブ資産を保有したいとお考えの方は、ぜひご検討ください。
運用実績は、下記よりご覧いただけます。
・デモトレード
・トレーダーＹの「信用ロボアド」運用ブログ
疑問・質問などは、お問い合わせフォームからお気軽にご連絡ください。
IPO抽選作業を自動化する新サービス・「IPOカブロボ」も、よろしくお願いします。
