18～19歳の3割が暗号資産投資に前向き、「お金が増えそう」：ビットバンクのアンケート | coindesk JAPAN | コインデスク・ジャパン
【簡易要約】
- 8〜19歳の3割以上が暗号資産投資に前向き
- 関心が高い金融商品は、「株式」、「FX」、「定期預金」、「仮想通貨」
- 知ってる仮想通貨は、「ビットコイン」、「ビットコインキャッシュ」、「イーサリアム」
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コロナやウクライナ侵攻で重苦しい状況で迎える2022年4月1日。
世界では、政府を介さない通貨として注目を集める仮想通貨（暗号資産）ですが、戦争やインフレが起こることで、より現実的な活用が求めたれてる状況です。
これからを生きる若い世代には、好むと好まざるとにかかわらず仮想通貨をオルタナティブ資産として保有するリテラシーが求められるのではないでしょうか？
少し前までは、つみたてNISAやiDeCoの利用が、金融リテラシーを持つ証のように考えられてきましたが、現在、リテラシーを担保する役割は、仮想通貨に移行してるように考えられます。
例えば、現在は西欧諸国がロシアに対する経済制裁を行ったことで、ロシアの通貨ルーブルは大きく下落しました。
ロシアルーブルの下落が危険と言いたい訳ではなく、新しい分断が生まれる可能性を危惧しています。
つまり、基軸通貨としてのドルの価値が弱まり、中印露がデジタル人民元を採用することになれば、日本においても中国との貿易ではデジタル人民元を使わざるを得なくなり、世界的なドル安トレンドが発生しかねません。
もちろん、中国の人民元が買いという話でもありません。
日本円だけで資産を形成するのが危ないのと同様、人民元やドルだけでも、今後は正直どうなるかわからない状況です。
だからこそ、世界中で続々と法定通貨利用が進むビットコインなどのオルタナティブ資産の保有が大切になります。
本日紹介した記事では、3割程度がビットコインを知ってる状態で安心しました。
いまの若い世代が、通貨のリスクヘッジとしてのビットコイン保有を始めれば、中長期的には、世界情勢の変化に対応していけることでしょう。
また、投資手段としてランキング入りしていなかったロボアドバイザーについても、お金が貯まってきましたら、検討いただきたいです。
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