米国人の7割は「収支ギリギリ」の生活 資産に関する意外な事実も | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）
【簡易要約】
- 米国人にとって資産形成がますます難しくなっている
- 10人中7人が、現在ギリギリの収支で生活
- 平均的な米国人は、経済的な安心のためには、月の可処分所得が686ドル（7.8万円）必要だと考える
- ミレニアル世代の76%が、預金の大部分を高額な医療費に削られてる
- 同世代の57%が、住宅購入等で資産を目減りさせている
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米国人も家計が厳しいというお話。
OECDの2020年データでは、米国は69,392ドル（798万円）、日本は38,515ドル（442万円）。※1ドル＝115円で計算
過去の記事でも、下記の通りでした。
- 19年の黒人の所得（中央値）は過去最高$45,438（約500万円）
- 白人も所得の中央値が過去最高$76,057（約840万円）
【市況ニュース】FOMCの見通しに、G7の振り返り、日米金融資産比較で現実を直視してみた！ - 株式会社カブロボの運営メモ
そう考えると、日本では徐々に物価が上がってきたなという印象ですが、米国だとインフレの影響で本当に苦しそうですし、医療費の負担も相当重そうです。
また記事中の「月の可処分所得が686ドル（7.8万円）必要」の意味をはかりかねているのですが、年100万円の貯金も厳しそうな状況が伺えます。
日本でNISAとiDeCoの両方を積み立てれば、年間60-70万円を資産形成に充てられる状況です。
もちろん、全員にその余裕があるわけではないですが、国が用意した手段であり、多くの人が現実的に活用しやすい価格設定となってるはずです。
それが平均的な米国人の希望する可処分所得と、あまり大差ないので驚きでした。
記事で調査された母集団に偏りがあるのか、本当に生活がままならなくなっているのか。
インフレ率7％として、物価がすべて7％と増になったら、少し乱暴ですが年収800万円が744万円になるようなものでしょうか。
こうなってくると、収入の高さだけではなく、物価の安定と家計の支出を管理する大切さが身に沁みます。
年率30％を目指す 信用ロボアドでしたら、資産運用でインフレ率7％にも対抗できるリターンですが、やはりそれだけではなく、家計の管理は大切になります。
資産運用でいうなら、資金管理やポートフォリオを調整するようなものでしょうか。
デモトレードの全体のリターンでは、現在マイナスではありますが、そこを含め継続して見守っていただければ幸いです。
これが年末にどう変化するか、投資なのでときにマイナスのこともありますが、途中でやめてしまわないことが大切です。
また、トレーダーＹの「信用ロボアド」運用ブログでも日々の成績を公開してますので御覧ください。
