【簡易要約】
- 日本の大企業にも、仕事内容で報酬が決まる「ジョブ型雇用」の流れ
- 一人ひとりのスキルや職種の需給に応じた報酬相場を専門調査サービスが提
- 「もらいすぎ中高年」をあぶり出す
- 優秀な若手が昇格する一方、管理職の半分が降格
- 5年で基本給が2割下がった人も
- 中高年の中には今後3~4年で給料が3割程度下がる人も出てくる
- 報酬調査サービスによって職種別の賃金格差が大企業の間で増幅
- スキルのない中高年ホワイトカラーの波乱は続く
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記事内では、具体的な社名も明らかになってます。
大手は給与水準が良いから、管理職で1,000万円として、3割減だと700万円程度でしょうか。
正直、ITに不慣れで、営業力もなく、マネジメント力もできない非専門職であれば、500-600万円でも厳しそうですが、大手だとそれくらいなら貰えそうです。
このニュースで、ワクワクする人と、ヒヤヒヤする人がいて、悲喜こもごもでしょうけど、一番つらいのは年功序列の恩恵を享受できない若手かもしれません。
欧米同様、中高年の給与カット分は、若い優秀な人に付け替えられます。
ホワイトカラーの仕事の母数はテクノロジーの発達でさらに減っていき、同時に超高度化していきます。
つまり、優秀層以外の若い人たちは、給与の上値余地がほとんどないまま、老後を迎えることになります。
副業するなり起業するなり、それぞれが自分に合った方法で、サバイブすることが求められる時代に突入しました。
それらの不安を少しでも減らすために、資産形成や税金の知識の重要性は増していく一方です。
資産形成については、年率30%を目指す信用ロボアドを活用して、経済的自立を達成していただければ幸いです。