【簡易要約】
- 米経済が新たな脅威、エネルギー価格の上昇
- 原油価格、天然ガス、ガソリン、石炭価格の上昇
- エネルギー価格の上昇は、向こう数カ月のインフレ率を押し上げ、最終的に米経済の回復減速の可能性
- エネルギー価格の上昇は「消費者にとって税金と同じ」
世界の中銀の多くはインフレ高止まりの兆候懸念－緩和姿勢から転換へ - Bloomberg
【簡易要約】
- 米連邦準備制度はテーパリングの方向
- 一部中銀は既に利上げ、軽度のスタグフレーション的状況を警告
- 物価高と景気減速のいずれのリスクに優先的に取り組むべきか議論
- 現在のインフレの勢いは当初予想されたよりも長く続く可能性
ＦＯＭＣは来年利上げせず、成長減速で－ゴールドマンのハッチウス氏 - Bloomberg
【簡易要約】
- ゴールドマン・サックス、チーフエコノミストの指摘
- 利上げについては2023年までないとの見方
- 景気は循環的な減速局面となり、インフレも鈍化
- 金融当局が（そうした環境で）直ちに利上げに動くことはないだろう
- 来年の米成長予想を引き下げている
発展途上国からの暗号通貨の潜在的なユーザーが9,400万人と推定
- 発展途上国からの暗号通貨の潜在的なユーザーが9,400万人と推定
- 不安定な法定通貨をより安定したデジタル資産に移行し始める可能性
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エネルギー価格の上昇とインフレ懸念が増大しています。
素直に考えれば、投資先はエネルギー関連株以外はありえませんね。
また紹介した生地の中で、エネルギー価格の上昇は増税と同じ、と表現されていたのがとてもわかりやすいです。
現状は、さらに悪いことにインフレと景気後退が同時に起こるスタグフレーション的状況になる可能性も高いです。
手立てとして考えられるのは、インフレ率が下がるまえ耐え、消費者の生活を取り戻すことをまず最優先に行う。
その状態がある程度継続して消費者の生活が安定してきたら、ようやく重い腰を上げて利上げに踏み切る、の順番かと。
ゴールドマン・サックスのチーフエコノミストの話では、利上げが23年以降になりそうだとのことです。
発展途上国ではもっとシビアな状況で、自国のインフレ率の上昇ペースが強く通貨も不安定なため、法定通貨ではなくデジタル資産に移行したい人が、推定9,400万人もいるそうです。
途上国ほど不測の事態で煽りを受けやすいので、仮想通貨やデジタル通貨は国ごとよりも、途上国の人たちへの支援の意味も込めて、早々に普及すると良いですね。
ただ現状では、ビットコインかデジタル人民元になるのでしょうか？
はたまた別の仮想通貨か。
なかなか、簡単にはいかないものです。
ところで、当サービス信用ロボアドは、株価や指数の値動きとは異なるオルタナティブ資産の役割も果たしますので、この不安定なご時世に、ポートフォリオに加えてみてはいかがでしょうか？
（過去記事）
