newyorklatestnews.com【簡易要約】
市場に夢中になる「4%」。
インフレ率が4％を超えると、市場の混乱（急落）を招くアノマリー。
しかし、アノマリーだけでなく、ロジックもあります。
（米国のインフレ目標が2％のため）インフレ率 1％から2％への上昇は、デフレ（株式市場への深刻な脅威）のリスク減少を意味し、株価は上昇するはずです。
※インフレが非常に低い場合は、一般的に経済が非常に弱いことを意味し、市場は経済に特に敏感になる傾向があります。
しかし、「経済的利益」がFRBからの脅威に取って代わる転換点があり、それが約「4％」です。
債券利回りの上昇は、株式にとって良いものから悪いものへと切り替わります。
また、市場はインフレの危険性に焦点を合わせます。
S＆P500は1957年の設立以来、米国では9回インフレ率4％を超え、そのうち8回は3か月後に低下。例外は2005年、インフレ率はほぼ即座に4％を下回ってます。
投資家の見るべきポイントは3つ、①インフレが続くかどうか、②FRBが行動するかどうか、③株式の高さです。
①インフレが続くかどうか
もし今回が、需要の再開とパンデミック関連の供給問題による一時的な急増であるなら比較的安心です。なぜなら、インフレ率が4％を下回った1984年と2006年に、株式はすべての損失を回復しています。
②FRBが行動するかどうか
連邦準備制度理事会が介入する必要がないと決定した場合、インフレが続いても株式は当面の間、大丈夫かもしれません。1968年にインフレが4％を超えた後、ブームは6か月間続き、債券利回りの低下に貢献しました。
③株式の高さ
今回、株は非常に高価です。
1960年代のブーム終了時、S＆Pはその後18か月で価値を3分の1以上を失いました。
また、インフレ率が4％を超えた直後の1987年、株価の極端な上昇は暴落に終わりました。2007年のバブルは、株式ではなく商品、住宅、債務でしたが、S＆Pの低下の始まりは、金融危機前の4％を超えるインフレとほぼ一致していました。
債権利回り、ハイテク株の観点からも状況は深刻です。
投資家の最大の希望は、FRBが計画に固執し、インフレが自発的に回復することです。
イエレン氏は、米国の経済と雇用が来年までに通常に戻るとの確信を表明しています。
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インフレ率4％を超えが報告されている現在、極めて危険な状況にあります。
夏までに急落の可能性があるとのことです。
ただ、一時的な需給のもつれによる急騰なら、すぐにもとに戻り、何事もなかったように日常は再開しそうです。
この辺は、FRBの動向とその後の経過を観察する必要があります。
しかし、見過ごせないのは株の割高です。
こればかりは、どうにもこうにも正当化できない気がします。
それでも、雇用の回復が見られれば一気にハッピーエンドで平常運転のシナリオもあります。
統計的には、ほぼほぼ急落するのですが、歴史に学ぶ聡明な米国チームにあっては、市場参加者との慎重なコミュニケーションを通して、最悪シナリオを回避するシナリオも期待できるわけです。
FRBにとってとにかく大事なのは「雇用の回復」。
日本にとってもそれは同じで、人々が安心して働けてお金を使うことができる世の中に戻れば、経済回復は少し遅れてついてくるので、まずは雇用回復が先決です。
